逆の立場だと怖いですが、なんと浮気調査用のGPSが売られています。
要するにGPSを購入して調査の対象にバレないようGPSを持たせます。
この機会を使用すれば標的がどのような所に行ったのか細かく明白にする事が可能になります。
いつもと違った行動をしていたら浮気も考えられます。
だけれども、自分がGPSを持たせたことは隠しておきたいことだし、当然、何のためにその場所に行ったのか相手に聞くことはできませんし、夫婦関係が悪化する心配もあるのです。
それゆえ、探偵にお願いした方が得策だと思います。
けれども、探偵さんに何らかの仕事を依頼する場合は、とにかく明白にすべきものがあります。
それが公安委員会への届け出を済ませているかどうかです。
追跡調査などの探偵業務に就くにあたり、都道府県の公安委員会への届け出が必要になります。
届けていない場合は当然罰則があるのです。
都道府県の公安委員会に届けを出したら届出証明書が与えられます。
これはつまり営業許可証の代わりなので会社の誰にでも見える位置に飾っていると思います。
会社内を見ればすぐに確認できることですから、調べごとをお任せする際には確実に届出証明書を探し、無届ではないということを確認してください。
依頼成功型においては依頼が成功すれば費用が発生するので、失敗したら支払う必要がない仕組なんです。
探偵からすれば失敗した場合は報酬ももらえないので成功報酬を手にするため、偽物の証拠品で騙す場合があるのです。
こういったことが起こりうるのが成功型報酬の問題点です。
成功型報酬では浮気調査の依頼をした場合には浮気をしていないという確証が認識できた際も成功報酬を請求する探偵社もあります。
探偵になりたい人が仕事をするための探偵の基本となる知識を勉強する学校です。
学校では尾行の仕方とか報告書の作り方それらに加え法律関係も習得できるのです。
どういったやり方で追跡をし、写真などを調査の証拠品として撮るのか、なんかも学びます。
しかしながら、ネットを通し、学べるようになって探偵の専門学校で学ぶというのは現在では時代遅れとされていて閉校になっていく探偵学校が多くなってきました。そんな時代背景もあり、誠実に合法な調査を行う探偵が少なくなって強引な方法で証拠を得るといった探偵が増加しているのです。
寝室にカメラを仕込んで浮気の物証として背徳心なく提示してくる探偵も増えています。
すなわち数がこなす探偵さんが有難いわけです。
学校側も探偵を育てること自体、やりにくくなったわけです。
そしてまたカメラが小型化した、使用する機器が高機能になりすぎたために誰でも手軽に証拠を入手することができるようになった、この背景が要因になっているともいえます。
なかには大げさな看板で惹きつける業者なんかも存在しています。
100%の成功率、とか調査料が安い！と記載してある、またはどちらも宣伝文句に使用していることがあったりします。
どこより安い！といったように調査料の事を宣伝文句にしている会社は、基本項目は価格が低かったとしてもなんだかんだと理由をつけられ追加で費用を取られるというリスクもあります。
依頼する側としては失敗無し！も調査費が安い！などのような言葉はかなり惹きつけられてしまいます。
だけど、誇張された広告にのせられないように頼む前にはきちんと確かめておく必要があります。
仮に探偵が三人だったらそれぞれに徒歩、バイク、車などいくつかの手段で乗り切れます。
追跡して物証を入手する浮気調査の場合2～3名の探偵さんが共に行動するのが通常です。
法律違反でなくても対象の相手に尾行がバレたらストーカーと判断されて相手に告訴される恐れもあります。
尾行調査は相手に訴えられることがありますが、尾行自体は違法にはなりません。でも、当然相手の部屋にまで踏み込んだり、隠しカメラなどを置くことはしてはいけません。探偵ならどういった行動が法律を破ることになるのかを理解しているので、法律を破らず調査を行ってくれます。
ラジオを駆使する、アプリ、または不審物を徹底して探し出す、などです。
個人ではそれらの手段を用いても、どんどん進化していくかなり高性能な盗聴器を探し出すのはとても難しいです。
盗聴器がないか気になっているなら探偵に依頼するほうが良いと思います。
探偵さんであれば盗聴器を見つけるプロだからです。
最先端の盗聴器であっても見抜ける腕と機器を兼ね備えているのです。
実際、名前を伏せて探偵に調査を頼むことは可能なんですが、探偵は依頼する人のことは何一つ知りません。だから、直に探偵と依頼人が顔を合わせる事で依頼したい内容を教えてもらい依頼してきた人が希望する通りに名前を隠し調査を行います。
料金についても探偵と依頼人とが会い委託された任務の調査結果を渡すことで得ます。
このようなケースの場合だとまず相手が誰であろうがどんな依頼内容かを吟味してから依頼を受けるのか返答します。
こういった仕事の場合だと仕事の内容によっては引き受けないといったこともあるんです。
ただし、このGPSの使用は、GPSを使う場所・相手そして使用方法によっては、法を犯してしまう場合だってあるのです。
あくまでも調査することが目的とはいっても、ターゲットにもプライバシーがあります。
だから、あまりに極端な調査をしているとプライバシーの侵害になってしまうんです。
その場合は立場が入れ替わって調査してる側がマイナスになる場合だってあるのです。
それを防ぐため、調査の手段はじっくり慎重に練るほうがいいです。
身の上を明らかにするだけであれば調べられる人としてはやはり気持ちの良いものではありませんが法律を破る事にはなりません。だけれども調査のやり方によっては違法行為になります。
例えばですが調査すべき相手の敷地に侵入しカメラを取り付けると住居侵入罪になって当然ながら、違法です。
そして、その状況によっては差別行為になる可能性があるので、その人物に非がない場合は探偵社次第で調査を実施しない場合がある調査です。
ところが実際はそうとは限りません。有能な探偵なのかどうかに関わらずクオリティの高い機械を使って調査を行うところなら、当然、調査に掛かる額は高値になります。
あるいは広告に費用をかけているので素晴らしく優秀な探偵ではないけど価格が高額になる探偵会社もあります。
代金だけでは能力は判断できないので注意してください。
ひとまず確認すべきは依頼する探偵所の所在です。
探偵に調査の依頼をするとなれば、相手に面会して話すわけなんですが、その場合にどんな場所で落ち合うのか、そのことが重要になります。
もし、相手がカフェを待ち合わせの場所に指定するなど会社の方に呼ばないとしたら、現実的にその探偵会社があるのか気がかりです。
依頼の内容がうまくいけば支払いが発生する成功型報酬、それから二週間、一か月などスパンを設け、その期間内、調査する期間報酬があるんです。
最初の成功型報酬の場合、先述した通り依頼の内容が成功すれば料金が生じる仕組なんですが、この報酬の中には調査を行った人が食べたり飲んだりするのにかかった料金なども含まれていることがあるのです。
そして期間を設定して調査を行う期間報酬型は調査結果に関係なしに取り決めた日数に応じた報酬を支払います。
まず、機材料金ですが、機材料金というのが、調査を行う際に利用する機器にかかる料金を指し、機器そのものの料金、減価償却費それにプラスして運用費といったものが入っているんです。
2つ目が人件費ですが、人件費とは、調査に従事した探偵に関連する費用です。
3つ目に広告費なんですが、広告費というのが、インターネット広告やCMなど顧客獲得のために使われる費用のことです。
4つ目は出張費です。
出張費というのは、調査で行くのに必要な交通費、それから2日を超える調査の時は宿泊費もあります。
盗聴器の調査を託す場合に発生する料金の詳細には以上のような料金が入っているのです。
あわよくば、世界スケールで外国に事業所を置いているところが最高です。
というのは、例えばの話であなたの婚約者が詐欺師で、よそでも詐欺を働いたことがありそれを国際レベルで繰り返しているとしたら1店舗だけの探偵社では、調査がスムーズにいかないケースもあるからなんです。
あなたのフィアンセがプロだとすれば、仲間の詐欺グループがいるはずなので、警察と同じぐらいの調査が必要となってくることもあるので、複数の支店を持つ探偵社に決めるようにしましょう。
恋人同士のときならその相手が借金をしていても浮気症でもそれが分かったその時に容易に別れを選ぶこともできるし責任を負う心配もありません。だけれども、入籍した後では運命共同体となってしまうから、双方に配偶者がしでかしたことの責任を共に負うことだってあるのです。
そう考えると借金漬けの人、浮気癖があるなど、問題が多い夫婦関係は絶対逃れたいものです。
夫婦になる前に婚約者の過去を調査するにしても誰にも頼らず行うのはやはり難しいんです。
入籍する予定の人の身分について疑わしいことがある場合は、探偵にお願いするのが最適です。
これを使えば個人でも盗聴器を見つけられそうですが、実際はアプリのレベルは良いとは言えません。そのアプリは盗聴器から出されている電波を察知して盗聴器を見つけだせるという仕組です。
けれども、携帯電話が感知可能な電波と盗聴器の電波が対応してなければ突き止めることはできないんです。
そういったわけで、しっかりと確かめるためには探偵などプロの業者に頼み、高性能な機械を駆使し確認する必要があるのです。
電話相談しても、それは実際に会社に来てもらわないとお話しできません、などと主張する探偵社であるとか調査料金のことは曖昧に答える探偵さんには気を付けてください。
理由をつけてやってくるようにして断れない状況下で契約させる危険性が伴うためです。